

內容簡介
授業内容・方法を改善する組織的取り組みであるFD(Faculty Development)。
各大学でのFD を実りあるものにすべく、実践に役立つ知識・手法・工夫を伝授する。
FD にかかわる教職員の必読書!
●著者紹介
編者
中井 俊樹(1 章、2 章、10 章)
愛媛大学教育・学生支援機構教授。専門は大学教育論、人材育成論。日本高等教育開発協会会長、大学教育イノベーション日本代表、大学教育学会理事、日本高等教育学会理事を経験。「大学SD 講座」、「大学の教授法シリーズ」、「看護教育実践シリーズ」のシリーズ編者。そのほか、『カリキュラムの編成』(編著)、『大学のFD Q&A』(共編著)、『大学のIR Q&A』(共編著)、『大学教員準備講座』(共著)、『成長するティップス先生』(共著)など。
西野 毅朗(編者、4 章、5 章)
京都橘大学経営学部経営学科准教授。教育開発・学習支援室兼務。専門は大学教育論、高等教育開発。日本高等教育開発協会副会長。『日本のゼミナール教育』(単著)、『大学のFD Q&A』(分担執筆)、『アクティブラーニング』(分担執筆)、『研究指導』(分担執筆)、『アクティブラーニングの活用』(分担執筆)、『看護学生のためのよくわかる大学での学び方』(分担執筆)、『コロナ禍で学生はどう学んでいたのか』(分担執筆)など。
執筆者
佐藤 浩章(14 章)
東京大学大学総合教育研究センター教授。専門は高等教育開発。大学教育学会副会長、日本高等教育開発協会理事。『大学教員の能力開発研究』(単著)、『高校教員のための探究学習入門』(単著)、『看護教員のための問題と解説で学ぶ教育設計力トレーニング』(監修者)、『看護教員のための問題と解説で学ぶ教育評価力トレーニング』(監修者)、「シリーズ大学の教授法」(編者)、『大学のFD Q&A』(共編著)、『大学生の主体性を促すカリキュラム・デザイン』(編集代表)などがある。
竹中 喜一(9 章、13 章)
近畿大学IR・教育支援センター准教授。専門は高等教育学、教育工学。山梨県立大学特任准教授として教学マネジメントアドバイザー、大阪産業大学外部評価委員長、北九州市立大学FD アドバイザーを経験。主な著書に『シリーズ大学教育の質保証2 学習成果の評価』(編著)、『大学SD 講座4 大学職員の能力開発』(共編著)、『大学のFD Q&A』(分担執筆)など。
上月 翔太(3 章、6 章、7 章、8 章、11 章、12 章)
愛媛大学教育・学生支援機構講師。専門は高等教育論、文芸学。著書に『カリキュラムの編成』(分担執筆)、『人はなぜ神話〈ミュトス〉を語るのか―拡大する世界と〈地〉の物語』(分担執筆)、『西洋古代の地震』(共訳)など。
各大学でのFD を実りあるものにすべく、実践に役立つ知識・手法・工夫を伝授する。FD にかかわる教職員の必読書!
作者介紹
中井俊樹愛媛大学教育・学生支援機構教授。専門は大学教育論、人材育成論。1998 年に名古屋大学高等教育研究センター助手となり、同准教授を経て2015 年より現職。日本高等教育開発協会会長、大学教育イノベーション日本代表、大学教育学会理事、日本高等教育学会理事を経験。「大学SD 講座」、「大学の教授法シリーズ」、「看護教育実践シリーズ」のシリーズ編者。そのほかの著書に、『カリキュラムの編成』(編著)、『大学のFD Q&A』(共編著)、『大学のIR Q&A』(共編著)、『大学教員準備講座』(共著)、『成長するティップス先生』(共著)などがある。
西野毅朗京都橘大学経営学部経営学科准教授。教育開発・学習支援室兼務。専門は大学教育論、高等教育開発。2016 年に京都橘大学教育開発支援センター専任講師となり、2023 年から現職。日本高等教育開発協会副会長。『日本のゼミナール教育』(単著)、『大学のFD Q&A』(分担執筆)、『アクティブラーニング』(分担執筆)、『研究指導』(分担執筆)、『アクティブラーニングの活用』(分担執筆)、『看護学生のためのよくわかる大学での学び方』(分担執筆)、『コロナ禍で学生はどう学んでいたのか』(分担執筆)などがある。佐藤浩章大阪大学学際大学院機構教授。専門は高等教育開発。2002 年に愛媛大学大学総合教育センター講師となり、同准教授、大阪大学全学教育推進機構准教授を経て、2023 年より現職。大学教育学会副会長、日本高等教育開発協会理事。『大学教員の能力開発研究』(単著)、『高校教員のための探究学習入門』(単著)、『看護教員のための問題と解説で学ぶ教育設計力トレーニング』(監修者)、『看護教員のための問題と解説で学ぶ教育評価力トレーニング』(監修者)、「シリーズ大学の教授法」(編者)、『大学のFD Q&A』(共編著)、『大学生の主体性を促すカリキュラム・デザイン』(編集代表)などがある。
規格
退貨說明
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依「通訊交易解除權合理例外情事適用準則」,下列商品不適用七日猶豫期,除產品本身有瑕疵外,不接受退貨:
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- 報紙、期刊或雜誌。
- 經消費者拆封之影音商品或電腦軟體。
- 非以有形媒介提供之數位內容或一經提供即為完成之線上服務,經消費者事先同意始提供。(如:電子書)
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